靖国・大東亜戦争
首相の靖国神社参拝は当然です！
定価税込300円 (本体286円)
割引価格
10冊以上：250円／100冊以上：200円
概要
首相の靖国神社参拝をめぐっては、激しい論争が繰り広げられていますが、その中には、余りにも基本的な誤りが数多くあります。
本書は、その誤りを正すべく、Ｑ＆Ａ方式で疑問に答えながら、靖国神社と国家・国民の本来あるべき関係を明らかにしていきます。
これだけは知っておきたい大東亜戦争
定価税込300円 (本体286円)
割引価格
10冊以上：250円／100冊以上：200円
概要
大東亜戦争についての基礎的な歴史事実を、簡潔・平易にまとめた入門書。開戦の要因、大東亜戦争の目的、とりわけ誤解の多い「日本軍の残虐行為」、誤った歴史認識はどこから生じたのか、などの問いに答えるとともに、興味深く読めるコラムも多数収録。
これだけは知っておきたい日韓問題20のポイント
定価税込500円 (本体476円)
割引価格
5冊以上：400円／10冊以上：350円／100冊以上：300円
概要
古代史から現代に亘る、「反日」の論理の不当性を徹底検証！韓国の対日関係についての一方的な主張には、首を傾げざるを得ない。お互いの歴史を尊重し、理解していくためには、まず我々日本人の側が、事実を踏まえて反論することも必要であろう。本ブックレットは、日本人が知っておきたい20項目を選んで、分かりやすく解説したものである。忘れてはならない両国の交流の歴史や、これに寄与した人々等を紹介するコラムも収載。
沖縄戦集団自決ー虚構の「軍命令」
定価税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上：400円／10冊以上：350円／100冊以上：300円
概要
大東亜戦争末期の沖縄では、上陸を果たした米軍と、これを迎え撃つ日本軍との間で凄絶な戦いが繰り広げられました。県民の痛ましい集団自決はこの戦いの最中に起きています。
しかしながら、果たして、巷で言うような日本軍による、沖縄県民への自決強要（命令）はあったのでしょうか？ 本書では、歴史的経緯を追ってこの問題の本質を明らかにしています。
インド国民軍を支えた日本人たち
定価税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上：400円／10冊以上：350円／100冊以上：300円
概要
インド国民軍将兵と日本人たちの友好、交流、知られざる秘話を、明らかにしたブックレット。
かつて、大アジア主義者として著名な大川周明博士の思想を体得実践するための組織が存在した。東亜経済調査局附属研究所、いわゆる大川塾である。伊藤啓介氏は、この大川塾の第一期生であった。
ベストセラー『拒否できない日本』（文春新書）の著者、関岡英之氏と伊藤氏による対談本。
アジアと日本の大東亜戦争
定価税込500円
割引価格
5冊以上1冊400円、10冊以上1冊350円、100冊以上1冊300円
概要
我が国日本がアジアの国々と共に戦った大東亜戦争のポイントがよくわかるブックレット。「満州事変は日本の侵略行為か」「支那事変はどうして起こされたのか」「南京大虐殺は果たしてあったのか」「アメリカの戦争責任を問う」「世界は大東亜戦争をいかに評価しているか」など、9つのテーマに絞り解説。地図や写真、図表も多数収録されており、初心者にも大変わかりやすいと好評です。
これだけは知っておきたい日中問題20のポイント
定価税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上：400円／10冊以上：350円／100冊以上：300円
概要
日中間の外交上の懸案事項は、実に多岐にわたっている。東シナ海ガス田開発や、尖閣諸島の領有権をめぐる領土問題。満洲事変、「南京大虐殺」、靖国神社参拝をめぐる歴史認識の問題。環境破壊、貧富の格差、民主化運動や、チベット・ウイグルなど「少数民族」に対する弾圧。軍備拡大、日本領海への侵犯事件、衛星攻撃兵器など、海洋宇宙政策にみられる中国の軍事的脅威、など、特に重要なﾎﾟｲﾝﾄ20についてわかりやすく解説する。
『「日韓併合百年」菅首相談話を批判する』
定価税込550円 (本体524円)
割引価格
一括購入割引有。5冊以上: 1冊400円／10冊以上：1冊350円／100冊以上：1冊300円
概要
平成22年8月、菅直人首相は「日韓併合百年」に関する首相談話を発表しました。
この談話の特徴は、在サハリン韓国人支援や朝鮮半島由来の貴重な図書の引き渡しなどの具体的な措置を明言したことです。特に韓国人支援などは個人補償に道を開くものであり、いわゆる「従軍慰安婦」補償再燃のおそれがあります。
『「従軍慰安婦」強制連行はなかった』
定価税込630円 (本体600円)
割引価格
一括購入割引有。5冊以上: 1冊500円／10冊以上：1冊450円／100冊以上：1冊350円
概要
平成3年、「従軍慰安婦」問題が大々的に取り上げられ、戦後補償問題としてクローズアップしました。政府の調査では、軍や官憲による慰安婦の強制募集を示すものはなかったにもかかわらず、当時の河野洋平官房長官は、根拠を明らかにしないまま「強制性」を認める発言をしました。いわゆる「河野談話」です。