日本会議



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日本会議事業センター



日本の息吹

仕組まれた「構造改革」と汎アジア共同体構想

定価
税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
アメリカ大使館のホームページ上で公開され、日本語に訳されているにも関わらず、一般の国民はおろか、政治家や官僚、専門家の多くが、その存在すら知らなかったアメリカの対日要求書「年次改革要望書」。その内容と意味を明らかにする。


激動する世界と日本再建の課題

定価
税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
冷戦終結後の世界のグローバル化は、むしろ国家や民族の存在を際立たせ、イデオロギーによって世界を一元的にとらえる時代から、各国が、それぞれの立場や主張を掲げて動く時代へと突入した。このような時代であればこそ、日本においては、靖国神社や天皇の存在が益々重要なものとなってくる。敗戦による国家毀損で傷つけられた、日本文明回復の鍵を、壮大な文明論の視点から解き明かす。


いま、教育の大転換が始まる!

定価
税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
60年ぶりに改正成立した新教育基本法には、これまでの戦後教育で軽視されてきた「愛国心」「伝統文化の尊重」「道徳心や公共心の尊重」「家庭教育の重視」など、あるべき教育理念が明文化された。新教育基本法の意義とは何か。今後、どのようなことができるようになったのかを明らかにする、三氏による鼎談集。


歴史の書き換えが始まった!

定価
税込735円 (本体700円)
割引価格
5冊以上:650円/10冊以上:550円/100冊以上:450円

概要
歴史資料公開の「五十年ルール」に伴い、先の大戦にまつわる重要な歴史資料が続々と公開され、その真相が明かされつつある。謀略に満ちた世界の現実を直視し、いかにして国家の存続を図るか。 それは、幕末明治以来、日本の先人たちが直面し続けた課題でもある。その対応を困難にしたのは、ほかならぬコミンテルンの国際謀略だったことを明らかにしたのが本書である。 しかも、その根底にある人間不信の原理は、冷戦崩壊後の現在も進行中であり、GHQの占領政策とその固定化としての「戦後レジーム」に入り込み、日本の歴史、伝統、文化を破壊し続けているのである。


世界の偉人たちの驚き日本発見記

定価
税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
古今東西の世界の偉人たちが、驚嘆・感動をもって綴った日本及び日本文明への讃辞の声に、耳を澄ませてみませんか?常に驚異の目で見られ、賞讃されてきた日本。それらの指摘は、「決して大げさにその長所を褒めたものではなく、あるがままに記述」(ツンベルグ)されたものでした。一方、「この国もまた、その国民の自覚の低下にともなって、次第に退屈に、無味乾燥になり始めるとしたら、それは全世界にとって恐るべき損失であろう」と、ブルーノ・タウトは警句を発します。本書をひもといて、内在する日本人の特性を、是非実感して下さい。


防人の島「対馬」が危ない! 国境離島を守るために

定価
税込550円(本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
「対馬」は、古くから我が国の防衛を担ってきた「防人の島」である。しかし、地場産業の衰退で人口が半減し、韓国人観光客の誘致策を推進。その結果、韓国人観光客が急増し、土地・建物も韓国資本によって次々に買収されてしまった。海上自衛隊の基地に隣接する土地までも韓国人の所有となり、国防上の問題が懸念される事態にまで発展している。我が国はいかなる対策をとるべきか。先駆けて現地調査を行った地方議員らによる緊急レポートと提言。


続・世界の偉人たちの驚き日本発見記

定価
定価: 税込550円 (本体524円)
割引価格
5冊以上:400円/10冊以上:350円/100冊以上:300円

概要
日本人の資質や自然の美しさなどに驚嘆し、称賛する外国人は山ほどいます。しかし、当の日本人がそのことを知らず、見失おうとしているのではないでしょうか。誇りを持って伝えたい世界に資する日本の美徳を見直して下さい。


『中国「国防動員法」- その脅威と戦略と』

定価
税込630円 (本体600円)
割引価格
* 一括購入割引有。10冊以上:1冊500円/100冊以上:1冊440円

概要
2010年施行された中国の「国防動員法」。その最大の特色のひとつは、金融を重視していることだ。この法により、香港や上海の金融も押さえることができる。もちろんその中には、日本を含む外国の金融機関や企業も含まれる。いま、なぜ、戦争動員ともいうべき法律なのか。その恐るべき内容と意味を平易に解き明かします。


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